2018年04月09日 10時34分

Oppoは2018年、日本へと進出しました。Oppoの特徴はハイスペックカメラを搭載したセルフィースマホであり、
やはりその強みを強調しての日本進出となるでしょう。ただ、Oppoにとっては、簡単ではない現実が待ち受けています。
 
ちなみにOppoは、その端末の販売を日本で開始したとは言え、ビックカメラなど、限られた店舗での販売です。
メジャーキャリアはおろか、MVNOキャリアからの販売も現時点では決まっていません。
SIMフリースマートフォン市場へ参入したからと言って、そのハイスペックセルフィーマシンという特長だけで、
iPhoneが世界でも希に見る強さを見せる日本の市場で、iPhoneと同等に戦えるとは思えません。
Oppoはフィジカル店舗を多く設けることで、イメージ戦略、そして実際の端末を触れてもらうことに成功しました。
 
Oppoは日本法人におけるビジネスを「現地化」するという方針を持っているようです。
日本の文化を理解し、ほぼ日本人の従業員によりサービスを展開していくそうです。
Oppoにとって、現地化を進めることは、いまだ中国製品にいいイメージを持たない、特に中高年層の日本人も多いことから、
有効な手段となるのではないでしょうか。
 
日本の若者の多くは、中国製品にこのような感情を持っていないとも聞きます。
日本の電化製品メーカーが栄華を誇った時代を知らない世代。Oppoにも間違いなく、日本における「可能性」があります。
近い将来、メジャーキャリアと提携することができればという条件付きですが。
 
OppoとVivo
Vivoも海外展開が成功しています。新興国市場での売上げは快調ですが、心配があるとすればOppoと何か特徴が被っていることでしょうか。
 
VivoとOppoは、どちらもBBKという電子機器メーカーを母体としており、大きなライバルでありながら、兄弟関係でもあります。
 
そういう関係があるにしろ無いにしろ、両社のマーケティング手法には似通った点が多く見受けられます。
 

• 若者向けの高機能を盛り込み、特にセルフィー需要に応えるスペックを持つスマホ
• フィジカルショップを都会から地方まで大展開
• 大規模な広告攻勢

 
これだけ似ていると、何か差別化が難しいようにも思えます。しかも販売が好調なのはどちらもハイエンド機種が中心。
どちらも優れた端末であることは確かだと思いますが、両社がこのまま同じ戦略を突き進めるとなると、
Xiaomiあたりに一気に足下をすくわれる可能性もあるかもしれませんね。